薬剤経済学（医療経済評価）に関する連載記事がミクス12月号に掲載されました。
中医協における費用対効果評価の議論ではいよいよ日本のICERの閾値が決定されました。その調査方法として支払い意思額（WTP）調査が話題になりましたが、WTPは便利さなどの付加的価値の評価にも有用です。今回はWTPとコンジョイント分析/DCEについて紹介します。
薬剤経済学（医療経済評価）に関する連載記事がミクス12月号に掲載されました。
中医協における費用対効果評価の議論ではいよいよ日本のICERの閾値が決定されました。その調査方法として支払い意思額（WTP）調査が話題になりましたが、WTPは便利さなどの付加的価値の評価にも有用です。今回はWTPとコンジョイント分析/DCEについて紹介します。
薬剤経済学（医療経済評価）で、医薬品・医療機器の費用対効果を評価するためには、様々な専門技術・専門知識を複合的に活用することが必要です。弊社では、長年培った高度なモデリング・統計解析技術を駆使して、様々な医療技術の費用対効果を評価します。
疾患の社会経済的負担の大きさは、その疾患の治療価値に比例します。しかし、そのような疾病負担の推計は意外なほど行われていません。弊社では、疾病負担分析を通して、患者数・イベント数などの疫学的情報、長期的な生存年や医療費などの推計を行います。
弊社では、高度な統計学的知識・技術に基づき、診療データやレセプトデータなどのリアルワールドデータ解析や、患者アウトカムデータ解析を実施します。
弊社では薬剤経済学（医療経済評価）・医療技術評価（HTA）に関する社内の教育・啓発活動のお手伝いや各種コンサルティングも提供しております。また、英国NICEにおけるtechnology appraisal(TA)のレビュー・内容整理に基づくコンサルティングも行っております。